新型コロナウイルス感染症拡大により、昨年度から引き続き慌ただしい社会情勢となっています。働く人にとっても、リモートワークやジョブ型雇用、またコロナ禍における働く人の心身の健康、一部の業種や雇用形態における失業などにも注目が集まり、大きなあるいは数多くの変化があったのではないでしょうか。今回はコロナ禍の前後で働く人に起こっている変化に注目しました。

人材データの分析活用状況については、経営トップへのフィードバックや、人事評価時の活用、特定の制度設計時の検討素材とするなど多岐にわたります。この度、日本能率協会総合研究所とカオナビHRテクノロジー総研では、企業の現状における「人材データの分析・活用状況や取り組み」の実態を把握するためにアンケート調査を実施致しました。

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、テレワーク、在宅勤務、リモートワーク等の「出社をしない」働き方を始めた方も多いのではないでしょうか。2021年1月8日には、1都3県に緊急事態宣言が発令され、1月14日には対象が拡大されました。今回の緊急事態宣言をめぐって、政府は「出勤者の7割削減を目指す」という考えも表明していましたが、リモートワークの現状はどのようになっているのでしょうか。

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、テレワーク、在宅勤務、リモートワーク等の「出社をしない」働き方を始めた方も多いのではないでしょうか。2021年1月8日には、1都3県に緊急事態宣言が発令され、1月14日には対象が拡大されました。今回の緊急事態宣言をめぐって、政府は「出勤者の7割削減を目指す」という考えも表明していましたが、リモートワークの現状はどのようになっているのでしょうか。

「リモートワーク」は、以前から“多様で柔軟な働き方の実現”という社会的な要請から注目されてきたこともあり、一部の導入企業では定着しそうな兆しも見受けられます。しかし様々なメリットがあるとされながらも、「リモートワークによって、コミュニケーションがとりづらくなる」という不安や不満の声が、常につきまとっているのではないでしょうか。